オンラインカジノ

オンラインカジノ

オンラインカジノとは、インターネット上で遊べるカジノのことで、実際にお金を賭けてプレイすることが可能です。

オンラインカジノが普及してきた事で、マカオやラスベガスと言ったランドカジノまで足を運ばさずに、本場のカジノの高揚感や臨場感体験を楽しむ人が増えています。最近まで、日本では「カジノ」と言う言葉を、いい意味では聞かれませんでした。たまに、ニュースや新聞紙面で、「闇カジノ摘発！、胴元と客の３０人逮捕！暴力団の資金源か？」と言うような、悪い闇のイメージでしかありませんでした。

しかし、欧米ではネットカジノは、昔から大人気のサービスです。

インターネットカジノとオンラインカジノ

以前は、インターネットカジノと呼ばれ、通信回線の送受信量とか、通信速度の問題で、かなり問題がありました。

最近では、オンラインカジノと言われるようになり、デジタル回線の発展でwi-fiの通信量や通信速度の安定も、素晴らしいものがあります。　リアルタイムで映像の送受信ができ、WEB上でのプレイや、カジノサイトへの入金・出金も、瞬時に行えるようになりました。　今後、５Gの整備で、もっと素晴らしいオンラインカジノが楽しめると思います。

オンラインカジノは、インターネットを利用して遊べるカジノのことで、パソコンやスマートフォンといった身近な端末機器を使って、マカオやラスベガスのランドカジノに行くことなく、いつでも・どこからでも本場のランドカジノのようなリアルカジノを楽しむことができます。　もちろんギャンブルですから、勝った勝利金は、払い戻して現金化することもできますし、負けた分は自己責任ということで返ってくることはありません。

日本国内では、いまはまだ聞く機会の少ないギャンブルですが、欧米ではテレビCMで取り扱われるほどポピュラーなギャンブルで、プレイ人口は5000万人以上を超えているとも言われています。

オンラインカジノの運営企業には、スポーツチームのスポンサーを行えるほど優秀な上場企業が多く、欧州プレミアリーグのサッカーの試合などでカジノの名前を目にすることは多々あります。

その他、スロットゲームでは、なじみ深いところで、映画のタイトル名のジュラシックパーク、ターミネーター、トゥームレイダー２やゲーム・オブ・スローンズといった、有名版権とのタイアップされたゲームも多く導入されています。　欧米では、ギャンブルをやらない人でも「パチンコ」や「スロット」以上のレベルで認知されている身近なものとなっています。

オンラインカジノの違法性　　　　　　　　　　　　　　　　　

「オンラインカジノは違法なのか？」ということに関しては、オンラインカジノをプレイするか、しないかに関わらず、プレイヤーなら誰しもが気なるところです。　当サイトとしても、オンラインカジノの違法性については、必ずチェックしていただきたい内容であると考えています。

ご存知だと思いますが、競馬・競輪・競艇・オートレース・宝くじが、国が認めたギャンブルで、それ以外は全て違法です。

その為、「オンラインカジノ＝違法」と考える方も多いようです。

オンラインカジノ自体は、海外で国が発行する運営許可証（ライセンス）を取得しているため、海外のサーバーによりNET上で合法的に運営されています。

しかし、オンラインカジノの運営者とプレイヤーの罪を定める直接的な法律がないことや、今までの判例などもあり、「はっきりと違法と言えない」状態が続いています。　　当サイトは、法律のグレーゾーンに位置するオンラインカジノは「違法でも合法でもない」というスタンスで情報を発信しております。

オンラインカジノは、グレーゾーンでも嫌疑がかけられ、身柄を拘束（逮捕、連行）される恐れがあります！

オンラインカジノのライセンス　　　　　　　　　　　　　　　

インターネットでギャンブルと聞くと、なにか「胡散臭い」「インチキ」「イカサマ」といったネガティブなイメージが先行しがちですが、実際のオンラインカジノは、海外政府の発行した正式なライセンス（オンラインカジノとしての運営基準を満たしている事の証明書）を取得した上で運営されています。

大手信用調査会社や会計事務所などの第三者機関の調査・公表を行い、公正さを全面に打ち出したクリーンなギャンブルとして認知されています。　もちろん、すべてのオンラインカジノが、正式な政府発行のライセンスを取得しているとは言い難いですが、数千あるというオンラインカジノで、よほど無名のマイナーカジノを選択しない限りは安心してプレイできると思います。

オンラインカジノの法的立ち位置　　　　　　　　　　　　　　

衆議院本会議国会答弁

オンラインカジノに関する質問主意書

衆議院議員丸山穂高君提出オンラインカジノに関する質問に対する答弁書

以下、国会質疑応答より引用

平成二十五年十月二十二日提出
質問第一七号

賭博罪及び富くじ罪に関する質問主意書
提出者　　階　　猛

平成二十五年十一月一日受領
答弁第一七号

　　内閣衆質一八五第一七号
　　平成二十五年十一月一日

内閣総理大臣　安倍晋三

一般論としては、賭博行為の一部が日本国内において行われた場合、刑法（明治四十年法律第四十五号）第百八十五条の賭博罪が成立することがあるものと考えられ、また、賭博場開張行為の一部が日本国内において行われた場合、同法第百八十六条第二項の賭博開張図利罪が成立することがあるものと考えられる。

令和二年二月十四日提出
質問第六一号

オンラインカジノに関する質問主意書
提出者　　丸山穂高

令和二年二月二十八日受領
答弁第六一号

　　内閣衆質二〇一第六一号
　　令和二年二月二十八日

内閣総理大臣　安倍晋三

「インターネット利用を想定した現在の実態に合わせた新たな法律」及び「オンラインカジノの合法化」の意味するところが必ずしも明らかではないが、いずれにしても、現時点で、政府として、刑法（明治四十年法律第四十五号）第百八十五条の賭博罪等の規定を改正することは検討していない。

引用ここまで

いずれもの質疑に、安倍晋三元総理大臣が答弁していますが、明確に違法であるとされていません。

賭博が合法な国からインターネットにより提供されるオンラインカジノのサービスはそもそも犯罪を構成しない。と言う事ではなく、オンラインカジノについては賭博罪が成立することがあることを広報するなど、政府として適切な措置を講ずることは、今後の社会情勢等を踏まえ、慎重に検討してまいりたいと、前回の質疑から同じ答弁をされています。やはり、グレーな答弁をされているようです。

今後、当サイトとしましても、注視しなければならないと思います。　